住宅ローン選び～「団信」（団体信用生命保険）を比較検討していますか？
FDBでは、お客様のご要望に沿った住宅ローンの選定サポートを行っていますが、そのローン選びの条件として、金利以外にも目を向けるべきことがあります。
今回は、昨今、金融機関によってその内容に差が出てきている「団体信用生命保険」・・・いわゆる「団信」について触れたいと思います。団信は、住宅ローンを借りる際に多くの金融機関で加入が必須とされており、万が一の時にご家族を守る大切な仕組みなので、ぜひ、比較検討の参考にしてみてください。
本記事では、団信の基本から金融機関ごとの特徴、さらに夫婦やカップルで住宅ローンを組む際に安心できる「ペア団信（連生団信）」についても触れてみたいと思います。
団信（団体信用生命保険）とは？
いまさら・・・かもしれませんが、「団信」とは、住宅ローンの契約者が万一「死亡」や「高度障害」になった際に、保険会社が残りのローンを返済してくれる保険です。
つまり、残されたご家族が住宅ローンの返済を背負うリスクを軽減できるという大きなメリットがあります。
そして、各金融機関のローン選びにおいて、近年、差別化されてきたのが、従来の「死亡・高度障害」保障に加え、がん・心筋梗塞・脳卒中といった三大～八大疾病までカバーできる商品も増えてきています。
主な金融機関の団信の特徴
各金融機関では、さまざまな団信プランを用意しています。ここでは代表的なものを整理しました。
1. メガバンク
- 基本団信は住宅ローン金利に込み（追加費用なし）
- がん・三大疾病保障付きは、金利に上乗せ（+0.1～+0.2％程度が多い）
- 安定感があり、幅広い選択肢
2. ネット銀行
- 金利が低く、団信の選択肢も豊富
- がん50％保障・100％保障など、先進的な商品を用意
- ネット完結で手続きがスムーズ
3. フラット35（住宅金融支援機構）
- 上記1・2の銀行の場合、団信加入が必須条件ですが、フラット35は、任意加入である点が最大の特徴（団信付きにすると別途保険料が必要）
- 健康に不安がある方でも「ワイド団信」を選べる場合がある
ペアローン利用者におすすめの「ペア団信（連生団信）」
ご夫婦やパートナーで住宅ローンを組むペアローンの場合、従来は、片方の債務者に万一の事態が発生した際に保障されるのは、その債務者のローン残高部分のみであり、もう一方の債務は残るため、返済を継続しなければなりませんでした。
ところが、こうした両者のリスクに対応する保障形態が出てきています。それが「ペア団信」とか、「連生団信」と呼ばれるものです。
2人で住宅ローンを借りる場合に、どちらか一方が亡くなったり高度障害になったりすると、残りのローンがゼロになる仕組みです。これは、ペアローンにおける大きなウイークポイントであったため、非常にメリット感はありますよね。
ただし、金利の上乗せや片方の債務が完済された際、残りの債務が免除された側の配偶者に一時所得として所得税が課税される可能性があるなど、税務上の注意点もあることは押さえておく必要があります。
団信選びのポイント
- ライフスタイルに合った保障を選ぶ
→ 子育て世帯なら「がん団信」や「三大疾病団信」で安心感をプラス。 - 夫婦共働きならペア団信（連生団信）を検討
→ どちらか一方に何かあっても、残されたパートナーが安心して住み続けられる。 - 金利と保障内容のバランスを比較
→ 金利が低いプランでも、保障が不足しては意味がありません。
さらに、上記の「がん団信」と「ペア団信」を組み合わせた『ペアがん団信』という商品も登場している。通常のペア団信（夫婦連生団信）は「死亡または高度障害」が対象ですが、この「ペアがん団信」はそれに「がん診断」時の保障 が加わるものです。夫婦のどちらかががんと診断されたらローン返済が免除される商品。特に共働き世帯や収入合算で借入額を増やしているご家庭にとって、非常に安心感のある選択肢です。
仕組み
- ご夫婦のどちらかが「がん」と診断された場合、その人の分の住宅ローンが完済される。
- さらに、もし死亡・高度障害になった場合も保障対象になる。
- 結果として、どちらかに万一があれば、もう一方が安心して返済を続けられる。
メリット
- 共働き世帯にとって安心感が大きい
- 医療技術の進歩で「がんは治療しながら生活する時代」だからこそ、働けなくなるリスクに備えられる
- 収入合算で大きめの借入をしている家庭に向いている
デメリット・注意点
- 一般的なペア団信よりも金利上乗せが大きい（＋0.2〜0.3％程度）
- 加入条件に年齢・健康状態の制限がある
- がん診断の基準（上皮内がんを含むかどうか）は金融機関によって違う
- 給付条件として、責任開始日から90日間の免責期間」を設けており、この期間内にがんと診断された場合は保障の対象外となる
◎取扱い例（代表的な金融機関）
- みずほ銀行：「がん保障特約付ペアローン団信」があり、がん診断確定で両者の残高が免除
- りそな銀行：「がん特約付きペアローン型団信」があり、がん診断確定で両者の残高が免除
- PayPay銀行：「超サポ団信（ペア型／ペア連生団信）」があり、がんにも対応し、ローン全額免除
- 住信SBIネット銀行：「デュエット（夫婦連生団信）」に「がん50％保障」や「がん100％保障」を上乗せ可能
- auじぶん銀行：「がん50％保障団信」をペアローン利用時に組み合わせられる
- フラット35（住宅金融支援機構）：夫婦連生団信に「がん保障特約」を追加できるプランあり
以上のように、保障内容が多岐にわたり、充実している団信ですが、金融機関ごとにその内容や給付条件に差がありますので、この記事を参考にしながら確認事項を洗い出して比較検討することが大事です。
